A.人件費率を30％以下になるように設定します。

詰込み時代の一斉指導に比べて、ゆとり教育時代に広がった質問呼応型個別指導塾の経営力が弱くなった原因は、指導の手厚さをアピールするために少人数指導を謳い売り上げに対して人件費を掛けすぎたことです。

幼小中高一貫した指導を行うスーパー教育®は、10年から15年の長い時間、こども達の学びに責任を持ちます。そのためには、経営的な安定が必要です。教室の健全経営のためには、人件費率をその時間の売り上げの30％以下にするべきです。

スーパー教育®の学びは、完全自立学習ですから1人の先生で10名以上を指導することが可能です。先生の時給を3,000円とするなら10,000円以上の売り上げが必要です。1人で、5名の生徒を指導するなら指導料は1時間当たり2,000円となり、10名以上の指導であれば1,000円以下で済みます。

スーパー教育®登録校さんの指導単価は、地域や指導対象や指導時間や通塾回数、そして、ブランディにより幅がありますが、1,000円から2,000円のようです。月謝だと、25,000円～150,000円の幅があります。

指導対象を拡げるために月謝を抑え、一方で指導単価を維持するためには、家庭学習を啓発・けん引することで学習時間は確保しながら通塾回数を減らします。そうすることで、月謝を抑えながら指導単価は適正価格に落ち着かせることができます。

また、教材費は指導料と別表記をお勧めします。一般の塾からすると高額に見えるかも知れませんが、教材の質の違いを明確に説明することができると思います。あと、体験会に関しても生徒集めのための無料の体験会が横行していますが、体験会でも教材の費用は発生します。それに、体験会はこども達と保護者様にとってスーパー教育®の完全自立学習“自読考®”に初めて取り組む重要な導入のための時間ですから、指導も通常と同じかそれ以上の手間と手数を掛けます。その意味でも有償で行われることをお勧めします。

保護者様に対して有償の申し出が気になるようであれば、体験費用は入会（塾）後入会金（塾）に充当させていただきますと説明されれば良いと思います。